沖縄の歴史上の有名人

とりあえず王家の人達は別にして、沖縄ファンなら知っておいていただきたい歴史上の方々をリストアップして見ました。

羽地朝秀　(はねじちょうしゅう)

1617年-1676年
羽地朝秀イメージ

「琉球の五偉人」の一人。王族の羽地御殿5世朝泰の長男で、中国名を呉象賢といいます。
1965年、琉球王国最初の歴史書「中山世鑑」の編纂を行ないました。（彼は日琉同祖論者なので、同書を読むときにはそれを念頭におく必要がありそうです。）羽地間切の按司地頭を継儀間したが、後に尚質王の摂政となり、財政再建、政教分離を基本に数々の改革を行ないました。これにより琉球古来の琉球古神道はダメージを受けましたが、薩摩藩による琉球侵攻以来元気が無かった琉球国も財政的には立て直すことが出来ました。

蔡鐸・さいたく

1645年 - 1725年
「琉球の五偉人」の一人。久米村の発展に尽くした学者。
具志頭親方文若。
孔子廟の制を整え、1692年には久米村の最高職である総理唐栄司となり、その後22年間久米村の近世的発展に力を尽くしました。
琉球王国の正史「中山世鑑」の漢文訳「中山世譜」を編集。

程順則・ていじゅんそく

1663年 - 1735年
程順則イメージ

　「琉球の五偉人」の一人。日本の教育にも影響を与えた教育の祖。
那覇久米村に生まれ、第二尚氏王統11代目尚貞王から13代目尚敬王の時代に活躍した琉球王国士族で、名護親方を勤めました。琉球名は寵文（ちょうぶん）。
「琉球国中山王府官制」に九品十八階の位階制度を制定して、1714年には琉球で最初の公的教育機関となる明倫堂の創設し、清から持ち帰った「六諭衍義」の考え方を普及させました。　それが後に日本各地の寺子屋にも普及する事になります。

祭温・さいおん

1682年-1762年
祭温イメージ

「琉球の五偉人」の一人。那覇の久米村出身。 17歳になると論語をはじめとする多くの書物を読破。通事（通訳）、訓詁師（漢文教師）、講解師（講談教師）、進貢存留役を経て存留通事（現地通訳）として清の福州へ赴任。清では陽明学に関する教えを受け帰国。
尚敬王が即位すると、国師と呼ばれる地位に就任。その後、政治や道徳など帝王学についてまとめた『要務彙編』を作成。冊封船が那覇に到着したとき冊封使の従者が大量の貨物を持ち込み、王府に買い取りを要求しましたが、彼はこの騒動を上手く収めます。
その後政府高官らの選挙により47歳で三司官に。『系図座規模帳』などを編纂して制度の明確化を進め、民衆向けの指導書『御教条』を公布します。これは琉球処分に至るまで教科書として用いられました。
尚敬王が死去すると隠居を申し出ましたが、薩摩藩の意向で三司官を退官するのみに留め、職務を継続。次の冊封使のときにも対応を蔡温が仕切ります。76歳で再び隠居を願い出て、政治から離れることに。実学を重んじ、自ら行動する政治家で、著作として「客間録」「家言録」「山林真秘」「御教条」などがあります。琉球王国は薩摩藩の支配下にありましたが、蔡温は薩摩に従い現実的に対応するよう進言。羽地朝秀の内政改革を継承し琉球王国の方向性を定めました。

謝花昇・じゃはなのぼる

1865年-1908年
謝花昇イメージ

　沖縄県民の政治参加をとなえた沖縄の自由民権運動の指導者。
東風平に生まれ。第1回県費留学生として学習院から帝国農科大学へと東京で学び沖縄県初の大学卒業者となります。この頃「自由民権運動」に影響を受けて沖縄に帰郷。沖縄県職員となったが奈良原繁知事と対立して県庁を退職し、1899年、當山久三らと沖縄倶楽部を結成し「沖縄時論（おきなわじろん）」を出版。県政批判、土地整理問題、参政権獲得などで主に沖縄の農民の為に活動しました。その後若くして43歳でこの世を去りました。

伊波普猷・いはふゆう

1876年-1947年
伊波普猷イメージ

　沖縄学の祖、沖縄学の父などと呼ばれる、いまの沖縄に関する学術的な研究の基礎を築いた人。言語学、民俗学、文化人類学などにも造詣が深く、沖縄県立図書館館長を経て東京で沖縄研究を進め、沖縄に関する300余りの論文や「沖縄歴史物語」「古琉球」などの出版物を残しました。「おもろさうし」の研究をしたことで知られる言語学者であり民俗学者。日琉同祖論を支持する面も。

瀬長亀次郎 (せながかめじろう)

1907年-2001年
瀬長亀次郎イメージ

豊見城市に生まれる。沖縄県立二中（那覇高等学校）から東京の順天中学（順天高等学校）を経て旧制第七高等学校（鹿児島大学）に進んだが、社会主義運動に加わったことを理由に放校処分となります。
2年間の兵役を務めた後、1932年に丹那トンネル労働争議を指導して治安維持法違反で検挙され、懲役3年の刑で横浜刑務所に投獄。その後は蒔絵工などをしていましたが、召集されて砲兵として中国へ出征。
帰国後、名護町助役から沖縄朝日新聞記者そして毎日新聞沖縄支局記者を経験後、うるま新報（現琉球新報）の社長に就任しましたが、沖縄人民党結成に参加したとの事で軍圧力で辞任に追い込まれます。1952年の第1回立法院議員総選挙で最高得票数でトップ当選を果たしますが、この選挙後に開催された琉球政府創立式典で宣誓拒否したために米国民政府から睨まれることに。
1954年、米国民政府は瀬長を沖縄から退去命令を受けた人民党員をかくまった容疑で逮捕。懲役2年の刑の判決で再び投獄されました。
出獄後、同年12月に行われた那覇市長選に当選。米軍は金銭的に市政を妨害しましたが、県民の直接納税の運動でこれを乗り越えます。米国民政府と琉球民主党は何度も不信任決議を提出しますが、すべて失敗。高等弁務官が布令を改定し（通称「瀬長布令」）1954年の投獄を理由に瀬長を追放し被選挙権を剥奪しました。市長在任期間は一年足らずでしたが、沖縄県民の強い支持を受けました。
1967年、この布令が廃止されたことで被選挙権を回復した彼は、立法院議員選挙で当選。1970年の沖縄初の国政参加選挙では衆議院議員に当選。以降7期連続当選を果たします。日本共産党に所属し共産党副委員長などを歴任しましたが、1990年政治活動を引退。
晩年はその活動を認められジュリオ=キュリー賞、県自治功労賞、那覇市政功労賞、沖縄タイムス賞などを受賞。